2025年6月19日の「渋谷でサステナフル渋谷のラジオ」は、連日30℃を超える気候に触れつつ開始しました。間近に迫る夏至（6月21日）を機に、太陽エネルギーの可能性と気候変動への適応策をお話しました。地球温暖化の深刻化を受け、化石燃料に頼らないクリーンなエネルギー源としての太陽光発電への注目が高まっており、未来に向けた具体的な行動が必要です。

環境テーマは「夏至の太陽光革命：再生可能エネルギーの光と影」でした。日本の太陽光発電の歴史は、第一次オイルショック後のエネルギー安全保障を目指し、1974年に始まった国家プロジェクト「サンシャイン計画」に端を発します。1990年代には余剰電力の買い取り制度や住宅向けモニター事業で普及が加速。1997年に1kWあたり約100万円だった設置費用は、現在では約30万円以下と1/3以下に大幅低減しています。2000年代初頭には、日本は世界の太陽電池の50%以上を供給する世界最大の生産拠点でした。そんな先駆者たる日本が開発した最新技術が、軽量で柔軟性が高く、2025年の実用化を目指す「ペロブスカイト太陽電池」です。また蓄電池との組み合わせによる自家消費システムや、AIを活用した発電量予測システムも普及し始めていて、効率的な電力運用が可能になっています。

SDGsテーマは「レジリエント都市づくり：気候変動に負けない町」でした。地球温暖化の原因となる温室効果ガスの削減を目指す「緩和策」に対し、すでに変化している気候にどう対応するかという「適応策」について掘り下げました。国際的な議論は20年以上前から始まり、2001年のIPCC（気候変動に関する政府間パネル）報告書で本格的に取り上げられました。日本では、1998年の熱中症患者の急増や2000年の東海豪雨災害が、適応策の重要性を認識する契機となりました。現在、都市計画では「グリーンインフラ」や「レジリエント都市計画」といった新しい概念が導入され、全国300以上の自治体で取り組みが進んでいます。具体例として、横浜の「ブルーカーボンプロジェクト」、新宿の「都市型スポンジ」、京都の「風の道プロジェクト」などが紹介されています。AIとIoTを組み合わせたリアルタイムの環境監視も進み、個人の断熱対策から地域の防災活動まで多岐にわたる対策が重要とされています。